vol.39 この機会に無駄な保険を見直そう！その1
fpcwork
新型コロナで問い合わせ急増
新型コロナで休業を余儀なくされ、生活が苦しくなった時の救済処置についてはvol.35でも説明しましたが、保険料については支払いの猶予はされるものの免除されるわけではないので、そもそも論、その保険は本当に必要なのかを見直す良い機会だと思います。
日頃の業務でも保険の見直しを希望されて私どもにお越しになるお客様には共通点があり、今現在どんな種類のどんな保険に加入しているのか理解されておらず、「生保レディさんから勧められた通りに加入しちゃった！」と言う方が結構おいでになります。
「えへへ、同じだ！」と苦笑いをされる読者さまもいらっしゃるのではないでしょうか？（笑）
ご自身が加入している保険の内容をしっかりと理解されるとご自身で見直しができますよ！
生命保険は大別すると以下の3種類があります。
・生命保険：死亡（高度障害状態も含む）した場合に保障されます。
・医療・介護保険：病気・ケガ・認知症・介護状態になった時に保障されます。
・年金保険：老後に備えるもので基本的に保障はなく貯蓄性があります。
ここで大切なことは、どんな保障が必要かです。
ケース１
ご結婚されて（子どもが）いる方、独身で子どもがいる方
- ご自身が死亡された場合に配偶者と子どもの生活を守るための保障
- 配偶者が死亡された場合にご自身と子どもの生活を守るための保障
- ご自身が病気・ケガ・介護が必要となった場合に経済的に困らないようにする保障
- ご家族が病気・ケガ・介護が必要となった場合に経済的に困らないようにする保障
- 老後に経済的余裕を持ちたい
ケース2
独身の方
- ご自身が病気・ケガ・介護が必要となった場合に経済的に困らないようにする保障
- 老後に経済的余裕を持ちたい
基本的には上記の2つのケースで「万が一の時に必要な」保険（保障）を考えれば良いはずです。
次に考えるべきは、保障を一生涯（終身）にするか一定期間（定期）にするか、家族構成や人生の歩み方により必要な保障は様々です。
ケース1の①と②ではご主人か奥様のご不幸に際し、見直し時点から何年間保障が必用かを考えます。
例えば、5歳と2歳の子供がいるとして、2人とも大学へ進学させたいと考えるのであれば、末子の2歳の子が大学を卒業するまで（22歳）の20年間は最低保障が必要です。仮に浪人や留年及び医学部進学などを想定し2年延長し22年間と考えても良いでしょう。この場合には22年間の定期で良いはずです。
定期保険の保険料は契約する年齢が若いほど安く、老いるほど高く、また保険期間（保障される期間）が長くなるほど高くなりますので、無駄なく必要な保障の最短保険期間を設定することが大切です。
しかし、子どもを守るだけではなく、配偶者の老後も守りたい方は定期の期間を更に伸ばすか、保障が一生の終身を選びます。定期にも99才まで満期を設定できるものもありますが、99才を超えると保障はなくなるので注意が必要です。
終身保険及び99才定期の場合、保険契約の全部または一部を解約することによりお金が戻ります。このお金のことを「解約返戻金（へんれいきん）」、そのお金の戻る割合を「解約返戻率（へんれいりつ）」と言います。
これらの保険には以下2つの特徴があります。
- 払込期間（保険料を払う期間の長さ）により、その直後の解約返戻金（解約返戻率）が異なります。
- 万が一の時の保険金を一定額とした場合、保険料は払込期間を長くすると安くなり、短くすると高くなります。
この特徴を生かし、払込期間を短くすることで将来解約した時に戻るお金「解約返戻金（解約返戻率）」を多く（高く）することができます。
次回は図を用いてもう少し詳しく説明します。
